mRNAワクチンは死のワクチン
「声を上げずにはいられなかった」
...コロナワクチンは安全か？ 医師たちの本当の声２０２３．2/11
＜ワクチン接種に反対する声を「根拠なし」と切り捨ててよいのか。2つのニュースを受け、医師たちが語ったワクチンへの本当の評価とは＞
新型コロナの対策として、ワクチンの有効性が議論になっている。
新型コロナが蔓延して3年が過ぎたが、やっと昨年から徐々に経済活動や社会生活が再開されるようになった。そのきっかけはワクチン接種が社会の安寧をもたらしたという側面が大きい。一方で、日本のウイルス学者や医師たちがワクチンの危険性に声を上げている。
現在繰り広げられるワクチンをめぐる議論は、推進派と否定派の間で平行線をたどり、ワクチンを打つべきかどうかの明確な答えを出せないでいる人は少なくないだろう。
日本政府では、元ワクチン大臣の河野太郎デジタル相が「（新型コロナのワクチン接種に反対する）運動を行っている方々のほとんどは科学的に根拠のない話を繰り返している。デマを通じて接種を妨げるのは慎んでいただきたい」（1/29の講演にて）という発言をしている。
そこで本稿では、逆にワクチンのリスクを指摘する医師に取材を行い、その根拠を聞いてみた。
実はこの記事をまとめるきっかけになったのが、2つのニュースだ。一つは、2023年1月に、厚生労働省がコロナワクチンを接種した後に亡くなった36歳～96歳の男女5人に、「接種が原因で死亡した可能性が否定できない」として死亡一時金を支給することに決めたという報道。しかも同様に死亡一時金を、これまですでに15人に対して支払っているという。
実は、「可能性が否定できない」としているケースと、そうでないケースでは、明確な線引きがなされていないと指摘されている。例えば、病理医が因果関係ありと判定した死亡症例ですら、因果関係不明にされており、医師ではない役員が審査していることも問題になっているという。
もう一つのニュースは、神奈川県で健康だった13歳の少年がワクチン接種した後に浴槽で死亡したという痛ましい報道だ。もしワクチン接種に危険性があるならば、それは国がなんと言おうと、決して看過せるものではない。
■医師が反対意見を述べにくい環境そこで筆者は、医師に話を聞いた。「匿名なら」と取材に応じてくれたある医師は、国策であるワクチン接種に反対する意見を述べることを、所属医療機関や厚生労働省から歓迎されていないと言う。ただ「子どもが亡くなっている現実に、声を上げずにいられなかった」と言うことで、匿名で語ってもらった。
この医師がまず示したのは、ワクチン接種が世界的に早い時期から進められた「ワクチン先進国」で、新たに新型コロナに感染した人のうち、ワクチン接種者がどれほど含まれているのかを国ごとに調べた調査だ。
米国防総省のデータによれば、2021年8月28日にアメリカのワクチン接種率は51％だったが、同時期の新規感染者のうちワクチン接種者の占める割合は、71％に上った。さらに新型コロナ重症者のうち、ワクチン接種者の占める割合は60％だった。シンガポールでは、2021年9月12日時点で、新規感染者のうちワクチン接種者の占める割合は75％、重症者にいたっては、100％がワクチン接種済みだった（シンガポール保健省のデータ）。
ワクチン接種が早かったイスラエルでも、2021年～7月16日当時はワクチン接種率が56％だったが、新規感染者のうち接種者の割合は84％で、重症者で接種者の占める割合は79％だった。イギリスでも、英国公衆衛生庁のデータでは、2021年7月19日当時、イギリスの接種率は68％だったが、新規感染者のうち88.2％がワクチン接種済みで、重症者の66.1％も接種済みだった。つまり、こうしたデータが意味するのは新型コロナウイルス感染症の感染や発症、重症化を防ぐというワクチンの「有効性」に疑念が生じているということだ。
注意が必要なワクチン接種後「魔の2週間」ハーバード大学の人口・開発研究センターが2021年9月に公開したデータでは、世界68カ国の解析で、「ワクチン接種率が高い国ほど、感染率が高くなっている」ことがわかったという。
このデータは2021年のもので、今は当時のデルタ株などに加えてオミクロン株が広がっているが、この調査結果は現在のワクチン接種にも当てはまるのだろうか。
この医師は「オミクロン株以降、死亡者の7~8割は接種者です。大阪府のデータでも重症者のうち未接種は2割です。接種歴が不明なケースも多く、実際はもっと接種者の占める割合が多いかもしれません。付添の方々は病室に入室することが許可されないので、外来担当医が家族から接種歴を聴取しないと、本人が認知症のため接種歴が不明な例もあります。接種歴が不明なケースに接種済が含まれていると考えると、高齢者施設で4～5回目の接種を終えた方々がクラスターで次々と罹患し、死亡率も高くなっている現象が理解できます」と述べる。
さらに留意が必要となるのが、「魔の2週間」と呼ばれる事象だ。接種後2週間は、かえって新型コロナに感染しやすくなったことがわかっているのだ。例えばイスラエルでは、1回目の接種後14日以内の発症率は高くなったことがデータで示されている 。3回目のワクチンでも、イスラエルを例に見ると、接種13日以内に感染する人が多数出た。さらにデンマークでは、高齢者施設を調べたところ 、接種2週間以内に新型コロナに感染した入所者は1.4倍に、職員は2倍になっている。
実は、接種後2週間以内に感染したとしても、未接種とカウントされるのだそうだ。これは、アメリカのCDC（アメリカ疾病予防管理センター）がワクチン接種していても感染を起こす「ブレークスルー感染」を調べる際、「ワクチン接種完了」を接種後14日以降と定義しているためだという。
ワクチンそのものの体への影響も懸念されている。新型コロナワクチンは、接種すると体内の細胞内で「スパイク蛋白質」が作られ、ウイルスを攻撃する抗体を作る。
「しかし」と、この医師は言う。「新型コロナワクチンに使われているメッセンジャーRNA型は、脂質ナノ粒子（LNP）に包まれています。それがワクチン接種後、筋肉接種部位にとどまるのはわずか25%だけで、残り75％は血中に入って、細胞内に入り込むことがわかっていると、オンタリオ獣医科大学バイラム・ブライドル教授（免疫学）は述べています。取り込まれやすいのは、副腎、骨髄、肝臓、卵巣、脾臓といった免疫系と、細胞分裂盛んな臓器です。こういう臓器でスパイク蛋白が生成されると、ミトコンドリアの断片化が起き、血球成分や卵子の生成が阻害される可能性が考えられます」
■ワクチン接種者の自然免疫応答が低下またLNPには、それ自体に強力な炎症作用があるという。「メッセンジャーRNA型のワクチンは、人工修飾されていることで、自然免疫を活性化させなくします。米ペンシルベニア大学やオランダのラドバウド大学の論文によれば、現実に、接種者の自然免疫応答が低下をしていることもわかっています」と、この医師は言う。
ベルギー人獣医で世界的なワクチン権威のウイルス学者であるギアート・バンデン・ボッシュ博士は、「パンデミックの最中に大量のワクチンを摂取すると変異株が猛威を奮い、感染が爆発する」と予測していたが、それが現実になっている可能性がある。ワクチンを打てば打つほど変異株を生み出し、いたちごっこになるかもしれない。
入浴死の9割は接種から5日以内に発生取材の中で、コロナワクチンについては、ワクチン後の入浴が危険であるという話も耳にした。そんな話をしてくれたのは、関東の循環器内科医師だ。
前出の医師もそうだったが、今回の取材を通して、現在の日本の医療分野では、新型コロナワクチンのリスクを声高に語ることは医療機関や医師らに「負担を与える」ことになる。明らかに、リスクを自由に主張できない目に見えないプレッシャーが医療界を覆っているようである。
そこでこの循環器内科の医師は匿名を条件に、コロナワクチン接種後の入浴の危険性について、話をしてくれた。
冒頭の13歳少年、また昨年末にも11歳少年がいずれも接種4時間後に入浴死している。この医師は、コロナワクチン接種に含まれるLNPが炎症性サイトカインの増加並びに急性期の副反応を引き起こしている可能性があると指摘する。また「激しい運動や飲酒、喫煙、さらに日本人の習慣であるお湯に浸かる浴槽入浴は、炎症性サイトカイン放出を促進するために、接種直後の副反応を悪化させる可能性があります」と指摘する。
入浴については、厚生労働省がワクチン接種後の入浴は問題ないとしているが、この医師は、「入浴については、接種当日と翌日に死亡例が多く2023年1月までに報告された入浴死61例中、接種当日が12例、 翌日が31例認められています。（2023年1月の「厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科会副反応検討部会」や「薬事・食品衛生審議会医薬品等安全対策部会安全対策調査会」のデータ）入浴死の9割は、接種から5日以内（61例中55例）に起きています。そのため、ワクチン接種から数日は入浴を避けシャワー浴、また体調不良の場合はシャワー浴も避けるよう推奨しています」と述べる。
最後に、新型コロナが蔓延してからも、数多くの遺体を解剖してきてきた法医学者で日本大学医学部の奥田貴久教授に話を聞いた。
奥田教授は、「日本病理学会や日本法医学会などは現在、ワクチン接種後に亡くなられた方の因果関係を検討するために積極的な解剖を推奨している。死因・身元調査法に基づく解剖なども整備されているので、活用してほしい」という。
「これまでコロナワクチン接種との因果関係が否定できないと感じる事例はあったが、脳梗塞や溶血（赤血球が破壊される現象）など様相は多彩でした。また最近では、ワクチン接種済みの人でも新型コロナ肺炎が重症化して死亡していたという事例を多く経験します。結局ワクチンを接種しても基礎疾患があれば重症化することがあるので、基礎疾患のコントロールこそが最重要なのです」
こう見ていくと、ワクチン接種に二の足を踏む人もいるかもしれない。ただ日本政府の河野大臣は、こうした指摘はナンセンスであると強く主張している。
日本政府の言い分を信じるべきか、ここで紹介したような医師たちが指摘する危険性を信じるべきか。コロナワクチンは難しい質問を日本人に投げかけている。
解説； mRNAワクチンは全ての細胞に取り込まれうる、これは基礎研究の論文を読めば常識的に理解出来る事です。
取り込まれれば細胞のアミノ酸と酵素を消費してスパイク蛋白を作りますから、その細胞の代謝、細胞自身の遺伝子の翻訳、オートファジーに悪影響を与えるのは当然です。
さらに、スパイク蛋白を発現した細胞は、コロナ感染細胞とみなされ免疫細胞に破壊されます。従って、臓器不全がある高齢者や基礎疾患者では致命的です。おまけに、このワクチンを繰り返し接種すれば繰り返し細胞が破壊されますから、脳や心臓のように再生しない細胞臓器は徐々に機能が低下し、認知症や心不全を来すことになります。
コロナmRNAワクチンの反復接種は死亡率を上昇させる。
政府がひた隠す事実【コロナワクチンと超過死亡の因果関係】専門家「接種率が高い国ほど超過死亡が多くなる」２０２３．2/14
日々、患者と接する医療者たちは、増加する「不審な死」に対してうすうす「おかしい」と感じ始めていることがわかってきた。コロナ禍3年間のデータを精査して、浮かび上がってきた理由とは。
先の記事で戦後最大規模となった超過死亡の原因として、「厳しい自粛生活」「運動不足」が可能性としてあり得るという指摘を見てきた。しかし一方で、もうひとつの「コロナ禍がもたらした大きな変化」が超過死亡の真の原因ではないか、と考える医療者も少なくない。
そう、ワクチンである。
接種後に増えた死者 60代男性が、ある日手足の痺れを訴えてクリニックを受診したところ、MRI検査の結果脳の中央部の血管に直径8ミリほどの小さな梗塞が見つかった。
しかし着目すべきは、この男性がそれまではいたって健康体だったこと、そして診断の2日前、5回目のワクチン接種を受けていたことだった。診察した千葉新都市ラーバンクリニック院長の河内雅章医師が言う。
「ワクチン副反応に関するデータを見ると、接種直後に血栓症を起こす可能性は少なくないようです。その男性も、ワクチンによる血栓で脳梗塞を起こしたのではないかと私は考えています。
この患者さんは幸い助かりましたが、もっと高齢の方や認知症の方だと、異変を訴えることもできないまま亡くなってしまうでしょう。ワクチン接種が盛んに行われた時期と一致して、超過死亡が大きく増えていることを見ても、ワクチンが何らかの悪影響を及ぼしているのではないか、と考えざるを得ないのです」
'22年の年間のワクチン接種回数と、超過死亡の推計をあわせたデータ(いずれも週単位の値)によれば、確かに、3回目接種を受ける人が増えた2月から4月にかけてと、4回目接種を受ける人が増えた8月から9月にかけて、接種回数増加のペースをなぞるように超過死亡も大きく増えていることがわかる。
ワクチン接種率の高い国ほど超過死亡が多い…？ ワクチンの接種開始から現在に至るまで、政府や厚生労働省は「ワクチンと超過死亡の因果関係」を認めていない。ワクチン副反応疑いによる死亡者が取り沙汰されるようになった昨年11月には、加藤勝信厚労大臣が参議院本会議で「両者の因果関係を論じることは困難」と答弁している。
政府の主張の根拠は、「仮にワクチンが原因だとすれば、ワクチン接種が増えたあとから、それを追いかけて超過死亡が増えなければおかしい」というものだ。実際に、'21年5月の1回目接種のときには、接種回数が増えるよりも先に超過死亡が発生している。さらに慈恵医科大学は昨年10月、「ワクチン接種率が高い国ほど死亡率の増加が少なく、日本はトップクラスに超過死亡の増加を抑えている」という研究結果を発表した。
しかし前出の小島氏は、こうした言い分も、'22年に起きたことを分析すると疑わしいと語る。
「これらはいずれも'21年秋、つまり2回目接種までのデータにもとづいた主張です。まず、'21年12月から始まった3回目のワクチン接種のときには、10週間後の'22年2月から超過死亡が増えはじめ、3月にかけてピークを迎えています。
もっともこれだけでは、同じ時期にコロナ感染者が増えたことによって、超過死亡が増えただけの可能性もある。そこで私は、'22年に行われた追加接種の回数と超過死亡の関係を、日本だけでなく韓国などのアジア各国や欧州の国々ともあわせて調べてみました。すると、慈恵医大の発表とは違って、追加接種率が高い日本やベルギー、台湾などの国ほど超過死亡が多くなる傾向があったのです」
つまり「1回目・2回目接種後の超過死亡と、3回目接種以降の超過死亡は別物」という分析結果が得られたのだ。
ワクチン接種後「急激に衰弱する」「がんが急速に進行する」
ワクチン接種の回数が増えるにつれ、体の異変を訴える人や、急変する人が増えていく―そうした実感を抱いている医師は、前出の河内氏だけではない。北海道のほんべつ循環器内科クリニック理事長、藤沢明徳氏が証言する。
「ここ最近は、コロナが重症化して亡くなる人はほとんどいません。ワクチンを3回、4回と接種したあとに急激に衰弱していく高齢の患者さんや、急速に進行するがんが見つかる患者さんが目につきます。医者になって30年ほどですが、初めて見る光景に驚いています」
「超過死亡」はおそらく、ここまで見たような「医療逼迫」「自粛」そして「ワクチン」という複数の要因が絡みあった結果、これほどまでに増えてしまったのだろう。だが政府も新聞もテレビも、ことワクチンのデメリットとなると口を閉ざす。
超過死亡とワクチンの関係を厚労省に問い合わせると、2日間たらい回しにされた挙げ句、次のような回答があった。
「超過死亡が起きていることは事実ですが、原因はわかりません。3回目接種の時期はオミクロン株蔓延の時期と重なっているので、専門家は感染拡大が要因の一つだと指摘しています。いずれにせよ、ワクチンと超過死亡の関係を論じるのは困難です。ワクチンが死亡リスクを高めるという研究結果やデータは、国内外の研究でも得られていませんので」
超過死亡の激増は、現在進行形の危機だ。しかし、木で鼻を括ったような政府の対応からは、その真相を究明しようという意思は感じられない。
その間にも、原因不明の死者は増え続ける。
解説； 動物実験において、コロナのmRNAワクチンを反復接種すると、７回以後、全ての実験動物が死亡したという報告があります。
また、mRNAワクチンは接種した筋肉に留まるのはわずか２５％であり、７５％は血管内に侵入して全身に散布されるという報告もあります。
興味深いのはガンが急速に進行すると言う知見です。コロナのmRNAワクチンは全身の免疫に影響を与えますから、免疫機能が減弱してガンが進行する可能性があります。実際、mRNAワクチン接種後、帯状疱疹を発症する人が多く存在し、これは細胞性免疫低下によって起きる事が知られています。
さらに、血管や臓器の細胞にmRNAワクチンが取り込まれその細胞が破壊されると、組織を再生させるために局所で細胞増殖因子が放出されます。これは細胞分裂を加速させますから、癌細胞の周囲でそれが起きれば急激にガン細胞が増殖しますし、血管内皮がダメージを受ければガン細胞の転移が促進される事がわかっています。
以上を考慮すると、医学的には、確かにmRNAワクチンによって急激に癌が増殖転移し悪化する事も不思議ではありません。
オミクロン株ではコロナワクチンのリスクが利点を上回ることを示すデータを開示するために英国が3か月待ったのはなぜですか?23/01/31 ブログ管理人より；以下は自動翻訳した内容ですので不自然な日本語ですが、読む価値はあると考えます。
英国政府は 1 月 25 日に、mRNA COVID-19 ワクチンによる深刻な悪影響のリスクが利益を大幅に上回っていることを示すレポートを発表しました。ジョン キャンベル博士は、英国の保健当局が 2022 年 10 月に知っていたデータを分析しました。
ジョン キャンベル博士によると、英国政府による1月 25 日のレポートでは、 COVID-19 のmRNA ワクチンによる深刻な悪影響のリスクがメリットを大きく上回っていることが示されました。、レポートに使用された英国のデータを分析した人。
英国の保健当局は 2022 年 10 月にこのデータを知っていましたが、レポートを発表し、 50 歳未満の健康な人々にCOVID-19 ブースターを推奨しないことを発表するまで、予防接種に関する推奨事項を変更しませんでした。
彼らはまた、主要なツーショットシリーズの無料配布を中止すると述べた.
英国の元看護師であるキャンベル氏は最新のビデオで、報告書の結果を要約し、単一の入院を避けるために、さまざまな年齢層とリスクプロファイルで何人がワクチン接種を受けなければならなかったかを計算しました.
Campbell は、結果を、 mRNA COVID-19 ワクチン後に報告された深刻な有害事象に関する査読済みデータと比較しました。
このレポートは、2022 年 10 月に英国保健安全保障局が予防接種と予防接種に関する合同委員会 (JCVI) に提出したプレゼンテーションに基づいています。
10月のプレゼンテーションですでに明らかになった、ワクチンのリスクと利益の分析における「大規模な変化」にもかかわらず、キャンベル氏は、「予防接種と予防接種に関する合同委員会は、秋のブースタープログラムを変更することなく継続した」と述べた.
「予防接種に関する合同委員会への私の質問は、なぜですか?」キャンベル氏は、エージェンシーが業界から 85% の資金提供を受けていることを指摘しました。
分析の要約: 「ワクチン接種に必要な数」と深刻な有害事象のリスク英国の研究では、入院または酸素や人工呼吸器が必要な「重度の入院」を防ぐために、年齢層ごとに「ワクチン接種に必要な数」を分析しましたが、キャンベル氏は、一般的に病院で酸素を供給することは一般的であると述べています.
たとえば、医療提供者は、1 人の入院を防ぐために 50 ～ 59 歳のグループの 43,000 人にワクチンを接種する必要があり、重度の入院を防ぐにはその年齢グループの 256,400 人以上にワクチンを接種する必要があります。
Campbell は、レポートの数値をVaccine に掲載されたピアレビュー済みの研究と比較しました。この研究では、ファイザーとモデルナの元の第 3 相試験を再分析して、mRNA ワクチン後の特に重要な重大な有害事象を特定しました。
モデルナ試験では、重篤な有害事象のリスクは 10,000 回の投与あたり 15.1 でした。言い換えれば、投与された662回のワクチンのうち1回が重大な有害事象を引き起こした.
ファイザーの試験では、深刻な有害事象のリスクは 10,000 人あたり 10.1 であり、これは投与された 990 のワクチンのうち 1 つで深刻な有害事象を引き起こします。
平均して、ワクチン接種を受けた 10,000 人あたり 12.5 件の深刻な有害事象がありました。これは 800 人に 1 人です。つまり、ワクチン接種を受けた 100 万人ごとに合計 1,250 件の深刻な有害事象があったことを意味します。
元の試験のデータは年齢層別ではなく、企業は参加者のデータを公開していませんでした。
英国政府の調査では、一次ワクチン (1 回目と 2 回目の接種) と秋の追加接種の「ワクチン接種に必要な数」を推定しています。
キャンベルは、全体的な調査結果を説明するために、秋のブースターを分析した研究データからいくつかの例を提供しました.
たとえば、20 歳から 29 歳までの場合、1 人の入院を防ぐために秋に 169,200 回の追加接種を行う必要があり、1 人の重篤な入院を防ぐには 706,500 回の追加接種を行う必要があります。
しかし、重大な有害事象のリスクは約 800 分の 1 です。
「したがって、有害事象のリスクは、この若い年齢層の入院のリスクよりもはるかに大きいことがはっきりとわかります」とCampbell氏は述べた.
50 歳から 59 歳の場合、1 人の重篤な入院を防ぐために 25 万 6,400 人をブーストする必要があります。その年齢層のリスクの高い人々の間でさえ、1人の深刻な入院を防ぐために、18,600人をブーストする必要があります.
60 歳から 69 歳までの場合、入院を 1 回防ぐには 3,600 人、重篤な入院を 1 回防ぐには 27,300 人をブーストする必要があります。
70 歳以上の場合、1 回の入院を防ぐには 800 人、重篤な入院を防ぐには 7,500 人をブーストする必要があります。
「したがって、この年齢層でさえ、特別な関心のある有害事象のリスクよりも、秋のワクチンの利点は、どちらかと言えば最小限でした」とキャンベル氏は述べた.
キャンベルはまた、ワクチン接種を受けていない人々に関する研究のデータを調べました。2022 年 7 月のデータに基づくと、70 歳以上の 100 万人あたり 414 人が COVID-19 のために入院しました。40 歳から 49 歳までの間では、100 万人あたり 14.5 人が COVID-19 で入院しました。
70 歳以上のグループでワクチンを接種していない人は、100 万人あたり 50.9 人の割合で深刻な入院を経験しましたが、ワクチンを 3 回接種した人は 100 万人あたり 32 人の割合で深刻な入院を経験しました。
しかし、このデータは、ワクチン接種者 100 万人あたり 1,250 件の深刻な有害事象も示しています。
キャンベルは、これらのデータは先週発表されたものの、JCVI は昨年 10 月に情報を入手しており、ブースターの推奨事項を変更していないという事実を強調しました。
「私はJCVIが間違っていると言っているのではありません.私はそれをすることを許されていません.」とキャンベルは述べた.
「しかし、2022 年 10 月 25 日に彼らが持っていたことがわかっているこの証拠に照らして、なぜ彼らは彼らの命令を修正しなかったのかという質問をします」とキャンベルは言いました。「説明するのは難しいと思いますが、それではそれでおしまいにしましょう。」
アメリカは世界最大の生物兵器研究国家である。
米国はこれまでどのように細菌兵器を開発、製造、使用してきたか（１）原題：生物兵器：時宜を得た役立つ事実の概要
寺島メソッド翻訳NEWS よりお借りしました。
元岐阜大学教授寺島隆吉先生による記号づけ英語教育法に則って開発された翻訳技術。
大手メディアに載らない海外記事を翻訳し、紹介します。
＜記事原文＞The Geopolitical Deployment of Biological Weapons
By Larry Romanoff
Global Reaserch, February 10, 2020
https://www.globalresearch.ca/the-geopolitical-deployment-of-biological-weapons/5703005
現在、グローバルリサーチの原文はみつかりません。もとの英文をご覧になりたい方は、以下を参照してください。
https://nationandstate.com/2020/02/16/the-geopolitics-of-biological-weapons-part-2-efficiency-deployment/
米国政府とその多くの機関、教育・保健機関は、何十年にもわたって細菌戦に関する集中的な研究をおこなってきたが、多くの場合、人種に標的を絞った病原菌に強く焦点を当ててきた。
米国議会への報告の中で、国防総省は、人工的に細菌兵器をつくるプログラムには、致死性のないウイルスを改造して致死性のものにすることや、治療やワクチン接種ができないように細菌兵器の免疫を変更する遺伝子工学が含まれていることを明らかにした。その報告はまた、国防総省が当時、数十の米国の大学を含むおよそ130の細菌兵器研究施設を運営していたこと、また国外には、米国議会や裁判所の管轄外にある施設が多数あることも認めている。
このことは長いあいだ秘密ではなかった。国防総省の細菌戦委員会による1948年の機密報告書では主な利点は次のように述べられていた。
「銃や爆弾であれば意図的な攻撃がおこなわれたことをだれも疑わない。しかし...伝染病が混雑した都市全体を襲った場合は、そこで細菌戦が仕掛けられているのかどうかを、況んやだれが細菌戦を仕掛けているのかを知る術は全くない。」うまく行けば、ほんの少量の病原菌で「標的とした対象地域内の人口のかなりの部分が殺されたり、無力化されたりする可能性がある」とも述べている。（1）（2）
1956年の米陸軍の操作マニュアルには、生物化学戦争は米軍戦略の不可欠な運用部分であり、いかなる方法でも制限されておらず、議会はその使用に関して軍に「先制攻撃」権限を与えていたと明確に述べられている。1959年、議会は、軍が有したこの先制攻撃権限を削除しようしたが、ホワイトハウスによって拒まれた。その後、生物化学兵器への支出は7500万ドルから3億5,000万ドルにまで増加した。これは1960年代初頭においては莫大な金額であった。（3）
米国防長官ロバート・マクナマラ（上の画像）は1960年代に150個の極秘細菌兵器プログラムを実行した。細菌兵器の実験が実施され、住民には何も知らせずに実地試験があった。試験は外国で行われることもあったが、大半はアメリカ市民に対して行われた。マクナマラ米国防長官は統合参謀本部に対して、この細菌兵器を敵国に対して「可能な限りすべてに適用する」ことを、総合的な「生化学的兵器の抑止力」に関する一貫した計画において検討することを命じた。その計画にはコストの見積もりや「国際的な政治的影響評価」も含まれていた。（4）（5）
2000年にはアメリカ新世紀プロジェクト(PNAC)（6）（7）が「米国防衛の再建」と題した報告書を作成した。そこには国益のためには過激で好戦的な右翼的政策をとるという野望が書き込まれていた。新世紀プロジェクトの報告書は、それ自体を「世界的における米国の覇権を維持し、米国の原則と利益に沿った国際安全保障秩序を形成するための青写真」と呼んだ。報告書の執筆者は彼らの大量虐殺の考え方をあからさまに述べられている：
特定人種の遺伝子を「標的にする」ことができる細菌戦の高度の形態は、細菌戦を政治的に有用なツールに変えるかもしれない。
細菌兵器研究機関 メリーランド州フォートデトリックにある米陸軍感染症医学研究所は、細菌戦争に関する研究をおこなう軍の主要施設である。広さは8万㎡である。1980年代半ばまでに、フォートデトリックのこの細菌兵器部門には年間1億ドル近くの資金が投入されていたが、これはたくさんの部門の1つにすぎない。
日本が中国を侵略していたとき、石井四郎軍医（731部隊）の大成功の1つは、ペストやその他の致死性病原体に感染したノミやマダニを大量生産し、民間人に散布する方法を開発したことだった。米軍はそこから昆虫を武器化する方法を学んだ。そしてライム病に感染したマダニを繁殖させて秘密のプラムアイランド細菌実験所（ニューヨーク州）から拡散した。またこれは、コレラや黄熱病に感染した蚊とノミを繁殖させて中国と北朝鮮に散布した米国のプログラムの源でもあり、米国が自国民に与えた蚊プログラムももちろんそうだ。
この石井四郎の人体実験研究を基礎にして、米軍は昆虫学戦争施設を造り、最初は、昆虫による細菌兵器でロシアとソ連を攻撃する計画を準備していた。この施設は黄熱病に感染した蚊を1か月に1億個の生産できるように設計され、その生産物は米国の大部分の地域で誰も知らぬ間に散布された。米軍ではよくあることだが、1950年代と1960年代に始まるこれらのプロジェクトには「プロジェクトBig Buzz」や「プロジェクトBig Itch」や「Mayday作戦」のような子供じみた称号が与えられた。（8）（9）（10）しかし、実際は、数十億匹の昆虫を生産して致死性の病原体に感染させ、次にそれらを軍需品に装填して航空機またはミサイルでロシアに散布する計画の実現可能性を知るための予備実験だった。
1981年3月の米国陸軍の報告で、執筆者の1人は「黄熱病に感染した蚊を都市に攻撃するのにどれだけ多くの（またはどれほど少ない）費用がかかるかを知れば驚くだろう。"死の費用対効果" という便利なチャートもある！」と書いている。1968年にユタ州の米軍実験施設ダグウェイの近くで起こった羊の大量死事件いわゆる、「ダグウェイ羊事件」もまた注目に値する。（11）
1956年には米軍化学部隊が「Drop Kick作戦」（12）を行った。これは広大な地域に感染した昆虫を散布する様々な方法をテストするために立案された。東海岸のほとんどを含む米国本土のさまざまな地域で実行された。1960年代の「プロジェクトSHAD」では細菌戦に対して米軍艦がどう対応するかが検討された。その後、2000年には「プロジェクトBacchus」があった。これは炭疽菌の生産施設を外国で気づかれないように建設することができるかどうかを判断するための企画だった。もちろん同様の企画は他にもあったが、どれもこれもふざけた命名で、全て感染した昆虫や他の致命的な病原体を民間人へ散布することを検討するために設計されものであった。それらは極秘扱いだった。なぜなら、その企画は国内法に違反しており、国際法および他の国々が米国と誠実に署名した多くの兵器条約にも違反していたからだ。
米軍にはフォートデトリックの他にも、インディアナ州ビーゴに細菌兵器工場がある。これは病原菌に特化した大規模な生産施設で1ヶ月に27万5000個のボツリヌス菌爆弾や100万個の炭疽菌爆弾が生産できた。ビーゴ工場の発酵タンクには25万ガロン（約100万リットル）は貯蔵されており、報告によれば、これは世界で飛び抜けて大きい細菌大量生産施設であった。
この工場は最近、大きくなったのではない。ビーゴ工場は第二次世界大戦中にすでにフル操業している炭疽菌工場だった。最初の注文の1つは、1944年のウィンストン・チャーチルから発注された50万個の炭疽菌爆弾だったが、彼はこの注文を「これは第一弾の発注だ」と述べた。ビーゴ工場は、最終的には「抗生物質の製造」のために製薬会社ファイザーに引き渡され、1950年代半ばにパインブラフ兵器工場の新しい最先端の設備に取って代わられた。（13）（14）（15）
デイリー・ニューズ紙は2005年9月24日、米陸軍が炭疽菌の大量購入を計画していることを詳述した記事を掲載した。この記事は、細菌兵器戦争の禁止、とくに軍事的乱用の防止を目的とする国際NGO「サンシャイン・プロジェクト」の責任者であるエドワード・ハモンド氏が発見した一連の契約書に関するものであり、その文書はユタ州にある米軍ダグウェイ実験施設から漏洩したものだった。その契約書は、炭疽菌の大量生産や他の細菌物質の「相当量」の生産について、様々な企業に入札を求めていた。ある契約書では、入札企業は「1,500リットルの量で(炭疽菌を)成長させる能力と意志を持たなくてはならない」、および不特定の他の細菌剤を「3,000リットル単位で生産できなければならない」と明記していた。(16)(17)
ある国の軍隊が致死性の病原体を何百万リットルの量で生産しているなら、自国が細菌戦には従事していないと偽るのはもう止めたほうがいい。軍がこれらを「無害な」病原菌だと主張したところで何の慰めにもならない。なぜなら、(1)致死性のそれほど高くない病原菌を生産することができる施設であれば、どこでも容易に致死性のものを生産することができ、(2)「無害な」炭疽菌など存在しないからである。
「防衛的な」生物戦プログラムと「攻撃的な」細菌兵器プログラムとの間には実質的な違いはない。何百万リットルもの炭疽菌が製造されているときに、それが正当防衛であると主張することは、たとえ愚か者であってもできないだろう。米政府説明責任局でさえ、これらのプログラムに関する1994年の報告書の中で、米軍細菌戦防衛プログラムは「多数の部門、部局、研究班、細菌情報班などを含んでいるが、それらはいかなる意味においても "防衛"とは無関係で、本質的に戦闘的で攻撃的な軍事プログラムであった」と述べている。3,000ℓも入る複数の壺で炭疽菌や他の「病原菌」の生産契約入札をしている人たちがいるにもかかわらず、米国民は「自国は細菌兵器を使ったことがない」と確信させられている。米国では人を騙すプロパガンダに満ちあふれている。公式の軍事医学教科書であってもその例外ではない。
フォートデトリックのほかにも、米軍が細菌兵器の開発のためだけに建設した実験場や施設があり、その中には、細菌兵器の初期の実験場として造られたミシシッピー州ホーン島実験場や、米軍がそこから地域住民の半数にライム病を流失させたニューヨーク州プラム島細菌研究所がある。
このプラム島の施設の一部は敵国の食糧供給を破壊する可能性のある致死性の病原体の開発と試験のためだけに設計されていた。米国が北朝鮮で試みた細菌戦で用いたのはこの方法だ。口蹄疫の致命的な菌株もこの研究の成果の1つである。米国人は後にこの成果を英国ポートン・ダウンにいた仲間の変質者と共有し有効活用した。さらに、「野菜破壊酸」と呼ばれるものを含む爆弾の開発・試験・製造も行われた。これは穀類や穀物、ほとんどの栽培作物を破壊することができる爆弾だった。最近の鳥インフルエンザや豚インフルエンザの流行の多くは、プラム島で開発された病原体に起因するものではないかと、私は強く疑っている。
米軍医総監が発行した『細菌戦の医学的側面』(2007)という教科書には「アーカンソー州パインブラフに大規模な生産機関を設立した」ことが書かれており、そこには「最新の実験室．．．微生物の大規模発酵・濃縮・貯蔵・兵器化を可能にする方法」を特徴とする新しい施設が備わっている。
その教科書は、また、1951年までに米国が初めて細菌兵器、対農作物爆弾、「対人」兵器を製造し、これらすべてを「兵器化・備蓄」したことも認めている。さらに、CIAが「秘密工作のためにコブラ毒とサキシトキシンを含む毒素を使って」独自に「兵器を開発した」という記述もある。ただ、情報公開されたときに、残念ながら「それらの開発と配置に関するすべての記録は1972年に破棄された」と述べている。(18)
また米軍は性病の兵器化も試み、「グアテマラ梅毒プロジェクト」のような茶番劇を引き起こした。そのとき何千人もの人が梅毒に感染して死亡した。米軍の公式発表は、その犯罪性を認めながらも、薬をテストするという慈善目的だったという話に強くこだわっている。命を救ったはずの薬（ペニシリン）を意図的に与えられなかった何千人もの人々に対してどうしてそんなことが言えるのだろうか。(19)
米軍は、民衆を殺害する細菌を見つけることにだけ必死になっているようではなさそうだ。彼らは国家の食料供給を破壊する方法にも等しく関心を持っている。敵国の食用植物の全体を破壊する方法を試すために、作物や植物を壊滅させる物質を放出したことが他に（少なくとも）数十回はあったと告白している。2012年、日本のメディアは、米軍が、1960年代と1970年代初頭にかけて沖縄と台湾で、作物を殺す特定DNAを持つ細菌兵器を実験したこと、また米国本土内でもこれらの兵器のいくつかを試したことを暴露した。それはベトナムでも使われた。エージェントオレンジは、言われていたような枯葉剤としてでは決してなく、ベトナムの稲作全体を破壊し、土壌を十分に汚染して再び作物が成長できないように開発されたものであった。
ブログ管理人より；引用文献はあまりにも多いため割愛しました。引用元のブログは英語論文などを翻訳して紹介しており、日本にはおそらく公開されていないと思われる極めて重要な欧米などの情報が紹介されていますので、直接アクセスされることをお勧め致します。以下の内容も同じブログからの引用です。
中国のコロナウイルス？：衝撃的な最新情報。ウイルスはアメリカで発生したのか？ ― 日本・中国・台湾が、ウイルスの起源を報告China's coronavirus: A shocking update. Did the virus originate in the US?
Japan, China and Taiwan Reports on the Origin of the Virus
筆者：ラリー・ロマノフ（Larry Romanoff）
出典：グローバル・リサーチ（Global Research）
西側のメディアはすぐに舞台に上がり、中国で始まったと思われる新型コロナウイルスの発生について公式見解を発表し、それは武漢の生鮮市場の動物に由来すると主張した。
実際には、その起源は長いあいだ不明であったが、中国と日本の報道によると、ウイルスは複数の場所から発生したが、生鮮市場にウイルスが取り込まれて初めて広がり始めたようだ。
さらに重要なことは、このウイルスは中国で発生したものではなく、日本や他のメディアの報道によると、アメリカで発生した可能性があるということだ。
中国以外で発生したウイルスである、と中国の研究者らが断定 中国でゲノムのサンプルを採取した後、医学研究者たちはまず、このウイルスが海産物市場で発生したものではなく、複数の未確認の感染源を持っていることを決定的に証明した。その後、ウイルスは海産物市場にさらされ、そこから世界中に広がった。
Global Times（『人民日報』の国際版）は次のように伝えている。
中国の研究者らの新たな研究によると、この新型コロナウイルスは、武漢の華南海鮮市場以外の場所から、11月下旬にヒトからヒトへの感染を開始した可能性があるという。
ChinaXiv（中国科学研究者のための公開リポジトリ）に掲載された研究によると、新型コロナウイルスは別の場所から海鮮市場に持ち込まれ、その後、多人数の人の密接な接触があったために市場から急速に広まった。これらの知見は、ゲノムデータ、感染源、および中国で収集された新規コロナウイルスの変異の伝播経路の解析の結果であった。
この研究では、患者が華南海鮮市場で労働者や販売者にウイルスを感染させたと考えられている。この市場は混み合っており、海産物購入者へのさらなる感染を容易にしており、2019年12月初旬にはより広範な感染を引き起こした。（Global Times、2020年2月22日、強調は筆者）。(2)
中国の医療当局および種々の「情報機関」は、ウイルスの起源について迅速かつ広範な調査を実施し、4大陸12か国から約100のゲノムサンプルを収集し、すべての変種と変異を同定した。この調査では、ウイルスの流行は2019年12月初旬よりももっと早く、おそらく武漢軍事オリンピックの直後の11月に始まっていたことが判明した。
通常戦と同様に、軍事基地、攻撃兵器および運搬システムを潜在的な敵にできるだけ物理的に近い場所に配置することによって、細菌戦の開始がかなり容易になることは明らかである。これが、米国がおよそ1,000カ所も米軍基地を海外に設置している理由のひとつである。そうして米軍は世界のどこでも30分以内に敵を攻撃できる能力を確保している。同様の戦略が細菌戦にも適用されることは明らかである。ただ、米軍はこれらの研究所の多くを外国では「健康・安全保障インフラ」と婉曲的に定義している。
これらの外国の細菌施設の多くが「極秘（最高機密）」として分類されていることを知るのは恐ろしいことである。それらが建設されている国の地方自治体でさえ、知識や管理の範囲を超えているからである。また、エボラ出血熱の発生はすべて、アフリカにあるこれらの有名な(極秘の)米国細菌兵器研究所のすぐ近くで発生したことを知ると恐ろしい。
数年前、米国の科学者が、1918年に約5000万人の死者を出したスペイン風邪ウイルスを再現したときには大きな恐怖が走った。彼らはこれに成功するまでに9年間を費やし、今では大量のこのウイルスがジョージア州アトランタにある高セキュリティの政府研究施設に保管されている。最近では、科学者たちは致死性の高いH5N1鳥インフルエンザウイルスの変異型超株を作り出した。このウイルスは人に直接感染し、少なくとも50%の死亡率があった。パンデミックになれば数億人が死亡する可能性があるので2005年には世界中に恐怖が広がった。
2013年半、世界で最も著名な科学者50人以上が、ロッテルダムのエラスムス医療センターのロン・フーシェ博士らの研究を厳しく批判した。彼らが人間にとってはるかに危険なH5N1鳥インフルエンザウイルスの変異品種を開発してきたからだ。科学者たちは、この研究はウイルスが人間の間で完全に伝染するように設計されており、明らかに民間と軍事の両方の機能を持っていると批判した。この遺伝子操作されたインフルエンザは世界人口の半数を死亡させることもできる。意図的に死亡させるのだ。米軍はこの研究に4億ドル以上の資金を提供していた。
朝鮮戦争 朝鮮戦争の間、そして戦後、中国は、米軍が中国と北朝鮮の両方に対して細菌兵器を使用しているというかなりの数の証拠を提出した。25人以上の米兵捕虜が中国の主張を支持し、中国北東部全域と北朝鮮のほぼ全域に、炭疽菌、黄熱病を媒介する蚊やノミなどの昆虫、さらにはコレラ菌を染みこませた宣伝ビラまでばらまかれていたということを、非常に詳細に裏づける証拠を提供した。米政府は直ちに、これらの違法行為を内部告発した兵士たちを反政府的煽動行為の罪で起訴して黙らせるように大きな圧力をかけ、彼らの弁護士たちには罪名を示さずに報復すると脅すことすらした。捕虜となった元兵士たちを黙らせるようとする必死の試みとして、米軍は最後にはCIAに頼んで、最近発見された「メトラゾール」という危険な薬を使った長期治療を彼らに施し、朝鮮での活動の記憶を完全に消し去ろうとした。兵士たちがその過程で精神を破壊されたことは明白だ。
そして、ウイルスは中国で発生したのではなく、国外から中国に持ち込まれたという、日本の研究者らと同じ独自の結論に達した。
中国の呼吸器専門家である鍾南山氏は1月27日、次のように述べた。
「COVID-19は中国で初めて発見されたが、中国起源というわけではない」
「しかし、『中国で初めて発見された』という言い方は、中国語では『その起源は、どこか他の国である』ということを意味する」(4)
これはもちろん、起源の実際の位置がどこなのかという疑問を提起する。当局が12か国から集めた100個のゲノムを分析したとすれば、元の遺伝子を中国以外の国で探そうとするという止むを得ない事情があったはずだ。このことは、「患者第1号」の位置を特定し識別することが困難であった理由を説明するものだ。
日本のメディア 「コロナウイルスはアメリカ起源か？」 2020年2月、日本の朝日新聞（テレビ）は、コロナウイルスは中国ではなくアメリカで発生したものであると報じた。また、インフルエンザによる1万4000人のアメリカ人死亡者の一部（または多数）は実際にはコロナウイルスが原因である可能性があると。
アメリカ人の一部が知らず知らずのうちにコロナウイルスに感染した可能性がある、との疑惑を明らかにした日本のテレビ局の報道が、中国のソーシャルメディアで広まっており、中国では新型コロナウイルスがアメリカで発生したのではないかという不安と推測が高まっている。
テレビ朝日の報道によると、アメリカ政府はウイルスがアメリカ内でどれだけ蔓延しているか把握していなかった可能性があるという。
しかし、すでにインフルエンザで死亡したアメリカ人がコロナウイルスに感染したかどうかは、テレビ朝日の報道では不明だ。（People's Daily『人民日報』英語版、2020年2月23日、強調は筆者）
アメリカ疾病管理予防センター（CDC）は2月14日、ロサンゼルス、サンフランシスコ、シアトル、シカゴ、ニューヨーク市の公衆衛生研究所で、新型コロナウイルスに対するインフルエンザ様疾患の検査を開始すると発表した。
テレビ朝日ネットワークは科学的根拠を提示し、アメリカが検査を怠ったり、結果を発表しなかったりしたため、誰も死因を知らないのではないかという問題を提起した。日本は、ウイルスが自然発生なのか人為的なものか、すなわち偶発的なものか計画的なものかという質問を避け、単に、ウイルスの発生が最初に起こったのはアメリカである可能性がある、と述べただけであった。西側のインターネットではこの情報は削除されたようであるが、中国のメディアは依然としてこの情報を参照できる。
これらの主張は、日本だけでなく中国でも騒動を巻き起こし、とくに10月に武漢で開催された軍事世界オリンピック以来、中国のソーシャルメディア上で瞬く間に広まった。
「おそらくアメリカの代表団がこのコロナウイルスを武漢に持ち込んだのだろう」（『人民日報』英語版、2020年2月23日）(1)
上海の復旦大学国際関係学科のシェンイ（沈益？）教授は、世界のウイルス学者たち（情報機関を含めて）がウイルスの起源を追跡していると述べた。さらに興味深いことに、中国政府はこの件に関して門戸を閉ざしていない。報道によると、こうだ。
「ネット市民は積極的に議論に参加するよう奨励されているが、できれば理性的なやり方で参加することが望ましい」
中国では、これは「意味深長」「意味ありげな」表現である。でたらめな報道であれば、政府はすぐにそれを明確にするし、デマを流さないよう国民に伝えるはずだからだ。
台湾のウイルス学者は示唆している。コロナウイルスはアメリカ産だ。 その後、台湾では2月27日にテレビのニュース番組が放映され（クリックするとビデオ（中国語））、コロナウイルスがアメリカで発生したことを示唆する図表やフローチャートが紹介された。(6)
以下は、そのニュースキャストによる紹介内容の大まかな翻訳、要約、分析である。（下のマップを参照）
ビデオに映っている男性は、台湾最高のウイルス学者であり薬理学者で、ウイルスの感染源を長年にわたって詳細に調査した人物だ。彼はビデオの最初の部分を使って、さまざまなハプロタイプ（片親に由来する遺伝的な構成）について説明し、それらがどのように相互に関連しているのか、どのようにして他のハプロタイプの前に現れたのか、またどのようにして、あるハプロタイプが他のハプロタイプから派生したのかを説明している。彼は、これは単なる基礎的科学の問題であり地政学的な問題とは無関係であると説明し、数字が順番に並んでいるように、三は常に二の後に続かなければならないと述べている。
彼の主張のひとつは、台湾に感染しているウイルス・タイプはオーストラリアとアメリカにしか存在しないこと、しかも台湾はオーストラリア人から感染したわけではないので、台湾の感染はアメリカからの感染しか可能性がない、ということだ。
基本的な論理はこうだ。ウイルス株の多様性が最も高い地理的な位置こそ、元のウイルス株の起源でなければならないというものである。なぜなら単一のウイルス株は何もないところから出現することはありえないからだ、と。彼は、アメリカだけがこのウイルスの既知の五つの株をすべて持っていること（武漢や中国の大部分はひとつしか持っておらず、台湾や韓国、タイやベトナム、シンガポール、イギリス、ベルギー、ドイツも同様である）を証明し、他の国のハプロタイプはアメリカに由来するかもしれないという仮説を立てた。
韓国と台湾は、中国とは異なるハプロタイプを持ち、感染力は強いが致死率は低く、死亡率は中国の三分の一に過ぎない。
イランもイタリアも上記の分析には含まれていなかったが、両国は、現在では中国国内に広く存在するゲノムを解読し、中国とは品種が異なることことを明らかにしている。すなわち、イランのものもイタリアのものも中国起源ではなく、必然的に他の起源から導入されたものである、ということだ。イタリアの品種は中国とほぼ同じ致死率を持ち、他の国の三倍であるが、イランのハプロタイプが致死率10%～25%と最も致死率が高いことは注目に値する。(7) (8) (9)
中国に焦点を当てた西側メディアの膨大な報道により、世界中の多くの人がコロナウイルスは中国から他のすべての国に広がったと信じているが、今ではこれは間違っていることが証明されたようだ。本論考の執筆時点で、世界での感染国は約50だが、少なくともひとつの症例でそのことが確認されている。各国のウイルスサンプルを調査して、ウイルスの発生源と世界的な広がりの原因とパターンを明らかにすることは非常に興味深い。
さらに、このウイルス学者は、アメリカでは最近200例以上「肺線維症」の患者が呼吸困難により死亡したが、その状態や症状は肺線維症では説明できないと述べた。これらの死がコロナウイルスによるものだと真剣に考えるようアメリカ保健当局に通知する論説を彼は書いたが、アメリカ保健当局はその死因を電子タバコのせいにすることで対応し、その後の議論を黙らせた、と述べた。（後略）
この台湾人医師は、「私たちは2019年の9月に注目しなければならない」と話している。
彼は、2019年の9月にハワイに旅行して帰国した日本人の中に感染者がいた事例を明らかにした。その日本人は中国に行ったことがなかった。これは中国における感染発生の二か月前であり、かつ、CDC（アメリカ疾病予防管理センター）が「病原体の損失を防ぐには施設が不十分である」と主張してフォート・デトリック生物兵器研究所を突然、完全に閉鎖した直後のことだった。(10)(11)
彼は、個人的にこれらの事件を非常に慎重に調査したと述べた。（日本のウイルス学者たちも、これと同じ結論に達している）。このことは、コロナウイルスがアメリカですでに広がっていたが、症状が公式には他の疾患に起因していたことを示している可能性があり、したがっておそらく隠されていたのである。表記
著名な中国のニュースサイト「環球」は、米国で女性の親族が医師からインフルエンザで死亡したと告げられたが、死亡診断書にはコロナウイルスが死因と記載されていた事例を紹介している。2月26日、ABCニュース系列KJCT8ニュースネットワークは、ある女性が最近、自分の妹がコロナウイルス感染症で死亡したとメディアに語ったと報じた。コロラド州モントローズ在住のアルメタ・ストーンさんは、「彼ら（医療スタッフ）はインフルエンザだと私たちに知らせ続けてくれたのに、死亡診断書を手にしたら死因にコロナウイルスがあった」と話している。(12)
米国内のこのような事例の数は把握できないが、CDCは信頼できる検査キットを持たず、ウイルスの検査もほとんど行っていないようなので、他の事例があるかもしれない。
参考までに。
過去二年間（のアメリカと中国の貿易戦争中に）、中国はいくつかの大流行（パンデミック）に見舞われている。
●2018年2月15日：H7N4型鳥インフルエンザ。中国では少なくとも1600人が病気になり、600人以上が死んだ。多くの鶏が死んだ。中国はアメリカの家禽製品を購入する必要に迫られた。
●2018年6月：H7N9型鳥インフルエンザ。たくさんの鶏が死んだ。中国はアメリカの家禽製品を購入する必要に迫られた。
●2018年8月：アフリカ豚インフルエンザ。ジョージアとロシアは同じウイルス株。何百万頭もの豚が死んだ。中国はアメリカの豚肉製品を購入する必要に迫られた。
●2019年5月24日：中国の14省で大量のヨトウムシ（夜盗虫）が発生。大部分の食用作物が破壊された。中国の穀物生産地8500ヘクタール以上に急速に拡大。ヨトウムシは驚くほど多くの卵を産む。中国はアメリカの農産物（トウモロコシ、大豆）を購入する必要に迫られた。
●2019年12月：中国の湖北省で新型コロナウイルスが発生。中国経済は停滞。
●2020年1月：中国の湖南省で「高病原性の」鳥インフルエンザが発生。多くの鶏が死に、多くの鶏が死んだ。中国はアメリカの家禽製品を購入する必要に迫られた。
解説； 私自身、コロナワクチンの治験データは、中国・ロシア・イギリスなどの物を英語で読んだ程度であり、ウイルスの専門家や研究者ではありませんので、果たして本当に新型コロナが中国由来なのか、それともアメリカ由来であるかは判断出来ません。
ただし、私自身も、「2019年8月に、米国で肺炎や肺炎のような症状のある病気が流行した」「２０１９年にはアメリカでインフルエンザ様疾患が異常なまでに増加し、死亡率が既存のインフルエンザを上回っている」という情報は実際に見聞していました。
アメリカには公的な医療保険制度がなく、平均的なアメリカ人はカゼを引いてもインフルエンザになってもせいぜい対症療法の風邪薬を飲む程度で病院にも行きません。あめりにも医療費が高額だからです。日本でも、コロナが５類感染症になれば、PCR検査だけでも医療保険が使えても６０００円以上費用がかかりますから、そうなれば誰も病院には行かず、検査もしないでしょう。
従って当時の私は、「アメリカは医療保険がないから、実際にはコロナが既に大流行し始めて死亡者が出ていたにも拘わらず、病院も研究者も放置していたのだろう」と思っただけでした。
しかしながら、軍事費と武器については、全世界で最も予算をつぎ込んでいるのはアメリカです。それは全世界の軍事費をはるかに凌駕する水準であり、アメリカの基幹産業が軍需産業であると言われるゆえんです。当然、買い手市場なしでは倒産しますから、アメリカは第二次世界大戦後、全世界で紛争や戦争を画策して殺し合いをさせ、武器を大量に様々な国に売りつけて金を稼いでいます。
当然、生物兵器の研究についても世界一であり、日本の陸軍７３１細菌部隊で実施された残忍な人体実験データを提出するのと交換条件で、最も残酷に人体実験を繰り返していた首謀者は戦犯にもされずに無罪放免され、多くの研究者は旧帝国大学医学部の教授職が与えられました。
私自身、中国で人体実験や生体解剖を実行していたある教授が、
「最初は緊張したし怖かったが、何人も生体解剖したり手足を切断したりしている内に、それを何とも思わなくなったし、悪い事をしたなどとは一度も思ったことがない」と平然と手記にしたためていたのを読んだことがあります。
アメリカの細菌兵器研究においては、空気感染するウイルスと致死的なウイルスを組み合わせて新規なウイルス兵器を作ったり、実際にベトナム戦争その他では、枯葉剤や劣化ウラン弾といった残忍な大量破壊癖は言うに及ばず、アメリカが作ったウイルスや細菌兵器の効果を実験するために、平然と使用した実績があります。
金のためなら戦争や紛争を起こすことも辞さず、無差別に無辜の市民の虐殺を繰り返しているのがアメリカですから、経済的ライバルである中国がコロナの起源であると吹聴したり、中国に危険な新型コロナウイルスをまき散らして蔓延させても何もおかしくありません。
第二次世界大戦後、中国やロシア、インドは一度も侵略戦争を企てていませんし、ウクライナ戦争もネオナチ政権によるロシア系市民虐殺を止めるために始まった戦争であり、ナチス・ドイツにアメリカが宣戦布告したのと全く同じ理由です。
第二次世界大戦後の全世界の紛争やテロ、戦争や内戦の実に７５％以上はアメリカが画策した物であり、それによってアメリカは膨大な利権と金、資源を手に入れています。
イスラエルがパレスティナの人々の土地を侵略し、繰り返し虐殺しているのは有名ですし、ミャンマーにおいてロヒンギャ族が虐殺されているのも有名ですが、アメリカは完全に無視しています。ユダヤ人は大統領の決定権を掌握しており、ミャンマーには資源がないからです。
ところが、豊かな資源を持つリビア、イラクなどは完全に不当にアメリカに戦争を仕掛けられ、無差別に市民が虐殺された上、豊富な資源は全部、アメリカが管理して莫大な利益を独占しています。
アメリカが戦争を商売として産業として実施し、金のためにはどれだけの人を殺害しても構わないと言う残忍な価値観を持ち、アフリカ系や貧しい人々にはびた一文、予算を回さず、国内でも白人が平然とアフリカ系を殺害しても無罪放免される非道な国家であるという認識だけは持った方が良いでしょう。
こうした国家の場合、野生動物が市場に溢れ、動物由来のウイルスが侵入しやすい中国に狙いを定めてウイルス兵器としての新型コロナを蔓延させ、さらに既に技術が確立していたmRNAワクチンの使用と販売によって金儲けを画策したとしてもそれは決してあり得ない話ではないと思います。
ただし、アメリカには唯一の誤算がありました。mRNAワクチンさえ国民に接種させれば、それがない中国ではアメリカ以上に人が死に、二重の意味で中国にダメージを与えられると考えていたところが、実際には中国は世界最高の感染対策によってコロナをほとんどゼロに抑えて感染も死亡も抑制する事に成功し、mRNAワクチンよりもはるかに安全な不活化ワクチンの接種でコロナの管理に成功したのです。
オミクロン株の６５％は無症状であるためにゼロコロナが不可能になりましたが、その段階では死亡率が非常に低い事を考慮して感染対策を中断し、あえて急速にコロナを蔓延させることで一気に感染を収束させたのも中国の優れた医療を証明しています。
少なくとも、中国が危険な新型コロナウイルスを国内で蔓延させても何のメリットもありませんが、アメリカとしては、中国が新型コロナを蔓延させたことにすれば、西側諸国の中国嫌いに拍車を掛ける事が出来、中国がコロナで破綻して大量に人が死ねば、アメリカが何もしなくとも優位に立てるわけですから、動機は十分あったと考えられます。
ウクライナ戦争が、実はアメリカとウクライナのネオナチ政権が開始したロシア系市民の虐殺によって誘導されたという事実も含め、欧米や日本のように、メディアが政府のために国民を洗脳する組織となってしまった国家においては、客観的な情報は提供されず、為政者やアメリカの白人に有利な情報だけが垂れ流されているとと言う事実だけは最低限知っておくべきです。
ロシアに侵略戦争を仕掛けた黒幕はアメリカであり、ロシアが日本を、中国と北朝鮮が日本を侵略しようとしていると言うニュースは根も葉もないデマでしかなく、それに便乗して戦争を始めれば、日本が第二のウクライナになり、喜ぶのは自民党と統一教会、右翼団体とアメリカだけなのです。
ウクライナのウォロディミル・ゼレンスキー大統領の腐敗っぷり（要点）川流桃桜の日々の呟き ゼレンスキー（以下Z）とそのスポンサーであるイゴール・コロモイスキー（以下K）の腐敗に焦点を当てた記事の要点。
How Corrupt Is Ukrainian President Volodymyr Zelensky?
Kが所有するTVの政治ドラマで大統領役を演じて現実の大統領に当選したZは、腐敗との戦いを公約のひとつに掲げていた訳だが、Kは2008〜2016年に掛けてウクライナ最大の銀行のひとつであるPrivatBankを使って米国でマネーロンダリングを行い、米国司法省から2022年1月になって55億ドルの横領と詐欺を行ったとして起訴されている。盗まれた金の一部は2014年のマイダン・クーデター後にウクライナ政府に貸与されたIMFのローンだった。当時の国務長官ヒラリー・クリントン、欧州問題担当次官補国務次官補ヴィクトリア・ヌーランド、IMF専務理事クリスティーヌ・ラガルドは、恐らくはマイダン・クーデターの成功の為に、この不正の証拠を知りつつも無視した。スペクテイターの記事は、Kは「世界最大のポンジ詐欺（日本のネズミ講に似た詐欺）のひとつ」を操作していたと評している。2021/03/05に米国務省はKを腐敗の廉で入国禁止にしている。
Kはソ連崩壊後、鉄鋼工場やガス井等の旧国有企業を激安価格で売却して利益を得た連中（つまり売国奴）の一人だったが、特に冶金学の知識が有ったことと、暴力に訴えることを躊躇わなかったことで頭角を現した。2014〜2016年にはドニプロペトロウシク州知事を務め、マイダン・クーデター後は反ロシア・ネオナチ武装組織に資金を提供した。ハンター・バイデンが月50万ドルで取締役を務めていたブリスマ・ホールディングスはKの「金融帝国」の一部で、バイデン辞職後は元CIAのテロ対策センターの所長だったコファー・ブラックが後釜に座った。
Zは2012年からKの所有するTV局で人気を博し、2015年のドラマ『国民の僕（Servant of the People）』では腐敗と戦う大統領を演じ、その勢いを借りて2019年の現実の大統領選で73%以上の支持率を獲得したが、その選挙キャンペーン中に、彼が2012年にTV制作のパートナー達と設立したオフショア企業がKのPrivatBankから4,100万ドルの資金を受け取っていたことが、当時現職のポロシェンコ大統領陣営によって暴露された。当時決定的な証拠は無かったものの、2021年10月に公開されたパンドラ文書は、少なくともその一部が事実であることを裏付けている。フォーブスはZの純資産を2,000万〜3,000万ドルと見積もっており、ロンドン中心部、イタリア、マイアミには豪華な不動産を所有していると言われている。億万長者（billionaire）でこそないものの、これはTVのコメディアンが稼げる額ではない。
オフショア・ネットワークの2人のパートナー内、セルゲイ・シェフィールは現在ウクライナ大統領トップ補佐官を務めており、イワン・バカノフはSBU（ウクライナ保安庁）を最近まで率いていた。ウクライナは米国の1/16の規模だが、SBUは30,000人を超える従業員を擁しており、これは英国のMI5の7倍以上であり、35,000人を擁するFBIに近い。
Kは2019年の大統領選ではZに資金提供の他車も提供し、個人弁護士を選挙顧問として貸し与え、自身の所有するメディアでZの宣伝を行った。Zは2018年にKの誕生日の為にジュネーヴを訪れたが、その後更に10回ジュネーヴに行っている。Kがイスラエルに引っ越すと、Zはそこを3回訪れた。ZはKとの関係は政治的なものではなくTV方面だと主張していたが、大統領就任後は国有電力会社に対するKの支配を規制しようとした検事総長、ウクライナ国立銀行総裁、首相を解任し、Kの採掘事業が増税を避けられる様な法案を通した。
Zは大統領就任後全面的な民営化イニシアチブによる新自由主義者路線を推し進め、11の野党を禁止し、政敵に対する恐怖政治を実行した。公約ではZは平和を謳っていたが、実際にはウクライナ東部への攻撃態勢を準備させ、停戦協定に違反してウクライナ東部への砲撃を増加させ、クリミアとセヴァストポリの奪還を宣言した。2022/02/24の時点でドンバス国境には122,000人のウクライナ軍が集結していた。そして戦闘が始るとZは一貫してロシアとの交渉を避け、外国の傭兵を招く一方で、より多くの武器を西側に懇願し、自国を荒廃させ破滅へ追い遣った。西側大手メディアはZがまるで聖人君子か英雄かの様に描いているが、実態は駆け離れている。
米国政府がウクライナ戦争について吐いている16の真っ赤な嘘 ウクライナ紛争に関するデバンキング記事を訳してみた。想定読者は米国人だが、日本人が読んでも別に違いは無い。注は簡単なリンク以外省略したが、こちらも仲々有益な情報が含まれているので、ソースを確認したい方は元記事を当たってみることをお勧めする。似た様な記事は以前にも紹介したが、この種の嘘は何年、何十年と云う嘘の積み重ねの上に成り立っているので、今までプロパガンダに洗脳されて来た人相手に、一朝一夕に洗脳が解けるなどとは思っていない。だがこれだけ嘘が積み重なれば、論理的に考えることの出来る人であれば必ず何処かで綻びを見付けて疑念を持つ筈なので、「TVや新聞が言っていることは何かおかしいんじゃないか。本当のところはどうなっているんだろう」と思っている人達の足掛かりのひとつにでもなれば幸いだ。ひとつひとつの嘘を丁寧に解説していたらもっと長くなってしまうが、長いとそれだけ飽きる人も増えるだろうから、この記事の様に一問一答形式で手軽に読める記事で大枠を掴んで貰って、更に知りたくなった人はもっと詳しい記事等に当たってみれば良いのではないかと思う。
The 16 Biggest Lies the U.S. Government Tells America About the Ukraine War
どんな戦争でも、最初の犠牲者は真実だ。真っ赤な嘘の実例は以下の通り。
1）「ウクライナは民主主義である」 ウクライナのウォロディミル・ゼレンスキー大統領は、全ての野党を禁止し、第二公用語としてのロシア語の使用を禁止した。何故彼はドンバスでの何千人もの虐殺を止めると云う2019年の選挙公約を破ったのか？ 選挙で彼に投票した相手に対しても？ 彼が嘘を吐いたのは、言うことに従わなければ殺すとネオナチに脅されたからだろうか？ それとも他の指導者達を暗殺し、彼を操り人形にしたCIAを恐れているのだろうか？ 我々は全世界に核によるホロコーストを引き起こしかねない飛行禁止区域を要求する男の判断を信頼すべきだろうか？ ゼレンスキーは政治的反対派の拷問と暗殺を監督している人間だ。
2）「国家主権は神聖である」 イディ・アミンがウガンダでジェノサイドを実行した時、国連はそれを止める為にウガンダの主権を侵害した。ウクライナがドンバスでジェノサイドを実行し、且つそれをエスカレートさせる計画を立てた時、ロシアはそれを止めた。米国は地球を核のホロコーストの縁に立たせるキューバの主権を侵害した。米国は最近の戦争で多くの国々の主権を侵害し、何百万人もの人々を殺害した。ウクライナによる少数民族のジェサイドを考えると、「ウクライナの主権は尊重されるべき」なのだろうか？
3）「プーチンは戦争犯罪者である」 彼が民間人の死を引き起こした戦争犯罪者だとするなら、2014年以来ドンバスで14,000人の民間人を殺害して来たウクライナのことをどう呼ぶべきだろうか？ ゼレンスキーのことを戦争犯罪者と呼んでいる人は居るだろうか？ 他の最近の戦争で米国によって何百万人もが殺害されているが、何百倍も酷いものだ。プーチンを戦争犯罪者と呼ぶことによって、バイデンは「戦争犯罪者と話し合うことは出来ない」と云う口実でプーチンとの交渉をストップさせており、その為にこの戦争を止めることが非常に難しくなっている。明らかに、米国はこの戦争がウクライナ人が最後の一人になるまで続くことを望んでいる。ランド研究所は、米国がアフガニスタンでアル=カイダの反体制運動を始めさせてソ連を破産させた様に、ロシアを「泥沼に嵌める」計画を立てている。
（画像は2022/02/24のロシア軍の特別軍事作戦開始以前にドンバスの2/3がキエフ軍に占領されていたことを示している。人口の1/3が境界線の標的ゾーンで苦しんでいた。）
4）「世界はロシアの侵略を非難する」 実際には、中国、インド、アフリカの大部分、イスラエル、ラテンアメリカの半分、及び他の多くの国々を含めて、世界の殆どはそうしていない。ロシアの二大政党もロシアの介入に反対していない（2番目に大きな政党は共産党）。
5）「プーチンは核兵器を使用すると脅した」 ロシアは米国と同じ政策を取っている。TASS通信の報道では、3月22日、クレムリンのドミトリー・ペシュコフ報道官は、ロシアは自国の存亡が脅やかされた場合にのみ核兵器を使用すると述べた。ロシアは「先制不使用」政策を採っていたが米国が同様にすることを拒否した為、その政策を捨てた。米国の大統領達は第二次世界大戦の終結以降、自国にとって脅威ではない国々に対して核兵器を使用すると度々脅して来た。
6）「追い詰められれば、プーチンはシリアでそうした様に、化学兵器に訴えるだろう」 ロシアはシリアで化学兵器を使用しなかった。ロシアはシリアの備蓄を破壊するか撤去するよう交渉した。シリアでの化学攻撃は、サウジアラビアと米国が支援する反政府勢力によって行われた。追い詰められている者が居るとすれば、CIAから偽旗作戦の訓練を受けたウクライナ人とネオナチだ。シリア報道と同じく、米国のマスコミは全く何の証拠も無しに、ロシア人を誤って非難している。シリア報道と同じく、ウクライナ領内で化学物質が放出されるとしたら、それは恐らくロシアを非難する為に敵がやったことだろう。
米国はイラクが備蓄を破壊する以前、化学兵器をイラクに供与したが、これは1982年から83年に掛けて、何千人ものクルド人とイラン人を殺害する為に使用された。化学兵器の殺人者は米国であって、それを阻止したロシアではない。歴史は米国の偽旗作戦で溢れている。
7）「プーチンは生物戦争に訴えるかも知れない」 この告発は3月の第2週にメディアによって広められたが、ペンタゴンがウクライナのバイオラボに資金を提供したと云う恥ずかしい話が発覚して以来、メディアではそれ以上何も語られていない。米国は最初は、危険な標本がロシア人の手に渡らないよう破壊しなければならなかったと報告したが、後になると、標本は全く危険ではないと報告し、米国が糾弾されないようにした。どっちが正しいんだ？ ロシアを非難する為に、ウクライナが偽旗作戦で病原体を放出するシナリオは、現在恐らく排除されている。ペンタゴンは米国内で機能獲得ウィルス研究を禁止された後、中国での研究に資金を提供した件について有罪だが、これはCOVID-19がラボからリークした可能性を示唆している。バイオ殺人者は2001年10月に米軍の炭疽菌株を使用した米国であって、ロシアではない。
8）「ロシアはウクライナの民間人を標的にしている」 ニューズウィークに拠ると、「プーチンは意図的に民間人を攻撃している訳ではない。………略4週間に亘って、キエフに向かって発射されたミサイルは殆ど無い。………破壊は可能性の極く一部に過ぎない。」バイデンがプーチン大統領を戦争犯罪で告発する切っ掛けとなったブチャでの所謂民間人虐殺は、ロシア軍が去って数日経ってから、協力者と目される者達を町から「一掃」していたウクライナ人によって実行されたものだ。
9）「ロシアは偽旗攻撃を行うだろう」 ロシアが標的を攻撃してウクライナを非難した証拠は無い。それどころか、ロシア侵攻の7日前に、OSCE（欧州安全保障協力機構）の監視ミッションは、ドンバスの分離主義者を非難する目的で、ウクライナが幼稚園に対して偽旗攻撃を行なった証拠を提出した。殺された者は居なかったが、ドネツクに対するウクライナの砲撃は次の4日間で100倍に増加し、それがそれを阻止する為のロシアの侵攻に繋がった。産科病棟、アパート、コンサートホールへの攻撃は、偽旗攻撃、やらせ事件、または民間人が戦闘員によって人質にされた状況であった可能性が有る。或る産科病棟からウクライナ人の狙撃兵が発砲していたと云う報告も有る。解放されたマリウポリの住民達は、ウクライナの戦闘員が民間人を人間の盾として使用する為に、人道回廊を通って逃げるのを妨害していたと証言した。
10）「プーチンがウクライナで勝てば、次はNATO諸国を攻撃するだろう」 これは明らかに馬鹿げた主張で、ロシアは既に拡大し過ぎており、他の国を攻撃する能力は無い。ロシアはまた核戦争を望んでいない。ロシアの目的はドンバスを保護し、クリミアの承認を獲得し、ウクライナを非ナチ化し、ロシア国境近くに核ミサイルが配備されるのを阻止することだ。これらについて交渉するのではなく、プーチンの目的を誇張することによって、米国は戦争を長引かせ、ウクライナの破壊を引き起こしている。
11）「ロシアは原子力発電所を脅やかしている」 ロシアの兵士は、不注意または故意の被害を防ぐために、これらの発言所を「保護及び管理」するよう命じられていた。現場の写真は、ウクライナ人が最初に発砲し、ロシアの戦車を破壊、直後に2番目の戦車が撃ち返したことを示している。応酬によって訓練センターの建物が破損した。火災は原子炉の近くではなく、冷却用の電気が切られることは無かった。だが欧州のウクライナ戦争への介入を正当化する為に、恐怖を煽る誇大宣伝がやたらと行われた。
12）「ロシアの侵略は全世界を脅やかす」 若しロシアが、米国の核ミサイルがモスクワへ7分で到達出来る距離にウクライナに配備されることを防ぐことが出来れば、ロシアは人類に対して大きな貢献をすることになる。発射後のキャンセルが不可能な状態で「発射しなければ無駄になるぞ」と云う命令を受けて一触即発の警戒体制に置かれている米国のICBM固定ミサイルの様に、ウクライナにミサイルを置けば確認の為の警告時間が殆ど無くなる為、事故や誤算の可能性が高くなる。ふとしたはずみで終末へ真っ逆様だ。そうなれば全人類が心底恐怖していた筈だ。インドは3月にミサイル発射事故を起こして核を持っているパキスタンに着弾させたが、これは幸い弾頭を積んでいなかった。プーチンは2020年に、今後接近するミサイルは全て核ミサイルと見做すと警告し、接近するミサイルが命中しロシアの抑止力が破壊される前に、ロシアが報復発射することを要求した。
地球を脅やかしているてるのは米国とNATOであって、ロシアではない。事実は次の通りだ。
1）レーガン大統領は、米ソ両国が全ての核兵器を廃棄する条件として、米国が宇宙での「スターウォーズ」ミサイル防衛システムの配備を諦めると云うゴルバチョフ大統領の申し出を拒否した。
2）クリントン大統領は、米国がルーマニアにミサイル基地を設置しないことと引き換えに、大規模核軍備を各自1,500発に削減し、他の全ての核保有国に全ての核兵器の廃絶を交渉するよう求めると云うプーチン大統領の申し出を拒否した。
3）ジョージ・W・ブッシュ大統領は1972年の弾道弾ミサイル条約から離脱し、ルーマニアにミサイル基地を設置した。トランプ大統領は、ポーランドに別のミサイル基地を設置した。
4）ブッシュ大統領は2008年に、オバマ大統領は2014年に、ジュネーブで開催された合意に基付く国連軍縮委員会に於て、宇宙兵器の禁止を求めるロシアと中国の提案に関する如何なる議論も妨害した。
5）オバマ大統領は、プーチン大統領からのサイバー戦争禁止条約の交渉の提案を拒否した。
6）トランプ大統領は米国を中距離核戦力全廃条約から離脱させた。
7）クリントン大統領からバイデン大統領に至るまで、米国は1992年の包括的核実験禁止条約を批准していないが、ロシアは批准している。
世界を脅かしているだけでなく人類全体を永遠に脅かしているのがロシアではなく米国であることに、これ以上疑問の余地が有るだろうか？
13）「ロシアのニュースは統制されているが、米国には『報道の自由』が有る」 米国の報道機関はウォール街の億万長者オリガルヒが所有しており、彼等が所謂ジャーナリスト達に報道すべき台本を与え、TVのリポーター達を利に聡いカネで雇われた役者に変えている。米国のメディアは、過去の米国の戦争（ヴェトナム、イラク、シリア、ガザ、イエメン、アフガニスタン）を見れば判る様に、ペンタゴンよりも危険で好戦的であることが証明されている。今やこれらの億万長者達はソーシャルメディアを検閲している為、私達は個人的な調査を行う際にも検閲されている。米国はTASS通信やロシア・トゥデイ（RT）等のロシアのメディアを閉鎖し、米国民が反対側の意見を聞き、誰が嘘を吐いて誰が真実を語っているかを自分の頭で判断することを邪魔した。真実を語っているのであれば、米国は何を恐れているのだろうか？ ピューリッツァー賞を受賞したジャーナリストのカール・バーンスタインに拠ると、CIAはNYタイムズとワシントン・ポストを手の内に収めている。
14）「ロシアは米国へのサイバー攻撃を計画している」 ロシアは、情報セキュリティに関して全ての国との対話と協力に対して開かれた儘であり、米国も例外ではない。クレムリンのアンドレイ・クルツキフがニューズウィークに語ったところでは、「この様な多国間サイバー計画に関するモスクワのヴィジョンには、ICTを武器として使用しないと云う一連の義務が含まれています。」クルツキフがデジタル領域でワシントンと協力しようとした4月の会議はこの点で重要だったかも知れない。
15）「ロシアは子供を殺している」 この数字は、NATOを戦争に引き摺り込みたいウクライナによる他のあらゆる誇張と同様に、誇張されている。米国やイスラエルによる意図的な子供の殺害とは異なり、あらゆる子供の死亡は偶発的なものだ。イラクで50万人の子供達を餓死させた米国の制裁に価値が有るかどうか尋ねられた時、マデレーン・オルブライトは、は「イエス」と答えた。2014 年のイスラエルの「境界防衛作戦」で、 イスラエル軍は2,200 人のパレスチナ人を殺害したが、その内80%以上が民間人で、その1/4近くが子供だった。
16）「ロシアは戦術核兵器を使用するかも知れない」 ロシアは通常爆薬でキエフを焼け野原にすることも出来たが、そうしなかった。何故今更核兵器を使う必要が？
解説； 以上を信じられない方もおられると思います。けれども、少なくとも、現在の日本の政府が実行している悪政、間違ったコロナ対策、異常なまでの軍事費増額、各種の福祉カットなど、アメリカだけに都合がいい国民無視の政治が強行されており、安倍晋三以来、政府の批判者は次々に解雇され、職を失っている反面、男尊女卑や韓国・中国をバッシングする右翼系の作家や芸人だけがのさばっている事実は皆さんご自身が体感していることとと存じます。
冷静に世界の情報を紐解きながら、日本がアメリカ追従であることを計算に入れて判断すれば、一見、正しいように見えるメディアの情報が真っ赤な嘘であり、一見、左翼や左派、反戦平和主義者や日本共産党が言っているような内容が、世界の真実や日本の真実を誠実に提供している事に気付く事が出来るかもしれません。
本当にアメリカが正しいのなら、何故、劣化ウラン弾ではガンや先天奇形が起きないと断言出来るのでしょうか？
また、大量破壊兵器が存在しなかったにも拘わらず、アメリカはＥＵ諸国と徒党を組んで、無辜の市民や赤ん坊、子どもや妊産婦まで大量虐殺しましたが、何故、謝罪も賠償も一切していないのでしょうか？ 何故、枯葉剤のダイオキシンでは癌は起きないと断言し、ベトナムに賠償しようとしないのでしょうか？
第二次世界大戦が終わった後、全世界で起きた戦争の７５％がアメリカが関与して起きた戦争です。また、地球環境を最も破壊し続けているのは欧米です。一方、中国では環境保全政策と電気自動車の普及によって、大気汚染がどんどん減少しているのです。
冗長な内容になりましたが、ご自身で目を通された上で、ご自身で実際に調査して考え、結論を出して頂きたいと存じます。
以下はおすすめのブログです。クリックして頂けると管理者が喜びます。葉梨愛ツイッター的ブログ子ども達の未来のために日本人の縄文思想と稲作のルーツ漫画とアニメの持つ力。玉葱むいても現代謡曲集 真実への旅川流桃桜の日々の呟きエロースとプシュケー、愛と真実
反戦平和の歌；No to NATO.Ucrane on Fireウクライナの歴史を正確に語るこの貴重なドキュメンタリー映画は、著作権が放棄されています。積極的に拡散をお願い致します。
オデッサの悲劇。you tubeの解説はウクライナの歴史を無視した不当な印象操作ですのでご注意ください。解説を聞かずに実際の動画を閲覧する事をお勧めします。
ウクライナ・ネオナチ政権による子ども達の洗脳教育ウクライナのネオナチ政権とアゾフ大隊は、幼稚園ぐらいの子ども達に、
「ロシア人をぶっ殺せ！ 奴らの死体を積み上げてやる！」と叫び、同じ言葉を繰り返させて徹底的に民族差別思想と虐殺を正当化し洗脳しています。
投降した無抵抗のロシア兵への残虐行為 全世界がこの映像を見て、これが NATO 諸国によって支援されているロシアとウクライナの間の戦争ではなく、善と悪の間の戦争であることを認識する必要があります。
このビデオでは、ウクライナの兵士がロシアの捕虜の足を撃ち、その後激しい殴打を行っています。
ビデオの冒頭では、ロシアの捕虜が地面に横たわり、足に弾丸の傷があり、中には足の骨が折れている人もいます。
ロシア軍が負傷した後に捕らえられたという印象を与えるかもしれません。しかし、そうではありません。
ビデオの最後に、ウクライナの兵士が新しく到着したすべての囚人を足から撃っているのを見ることができます. 彼らの多くは、カメラの右の痛みによるショックで亡くなっています。
そして、これらすべてがウクライナの兵士自身によって撮影されています。彼らは、この8年間、捕らえられたドンバスの罪もないロシア系市民を同じように扱ってきました.
ロシアが軍事侵攻したのは、これらウクライナの国軍であるネオナチによるロシア系市民への虐殺を止めさせるためであった事、ロシアとウクライナとの平和協定であるミンスク協定を一方的に破棄したのはゼレンスキーであること、ロシアの停戦呼びかけを拒否し続け、国民を戦死させ続けているのはゼレンスキーであること、アメリカの軍資金の７５％はゼレンスキーと側近が着服していうこと、食料と武器はウクライナ政府軍によって７０％以上が転売されている事実を知ってください。
ロシア兵への残虐行為クリックして頂ければウクライナ国軍の実態が目の当たりにできます。どうか真実を知ってください。
